2013年の初め、合衆国国防総省の公式ウェブサイトで、2012年の軍内部で発生した自殺件数が戦死者の総数を遥かに超え、1日の平均自殺者が約1名に上るという驚くべき統計値が発表されました。 1ヵ月後、合衆国退役軍人局からさらに驚愕すべき統計が発表されました。退役軍人の自殺者数は1日平均22人、年間約8000人に達しているのです。

この悲惨な局面に際し、合衆国国防総省は軍隊での自殺を「伝染病」と呼びました。

このように多発する自傷行為は戦争によるストレスのためだと主張する人もいますが、 軍隊での自殺者の85%は戦闘を見たことがなく、52%は戦地に派遣されたことすらなかったということが明らかにされています。

では、軍内部での自殺率を急増させている思いがけない要素とは何なのでしょう?

新発表のドキュメンタリー「隠れた敵：軍事に介入する精神医学」によると、すべての証拠はある事実に集約されます。それは、2003年から始まった向精神薬の処方率の急激な増加です。 増加する攻撃性と自殺願望などで知られる、この種の薬物の処方による副作用は、軍内部の家庭内暴力、児童虐待、性犯罪だけでなく、自傷行為の増加傾向に反映されます。

さらに調査を進めていくと、精神科医が特に兵士と退役軍人の心的外傷後ストレス障害（PTSD）に関して、「精神障害」が意味する定義の枠を広げ続けていることが分かるでしょう。 精神医学においては、PTSDや人格障害、社会不安障害などの診断が行われると、必然的に少なくとも一種類の向精神薬が処方されます。

精神科医は、処方薬が実際には何も治癒することなく、単に症状を覆い隠しているだけであることを理解しています。 また、依存の可能性を含む、多くの危険な副作用にも十分に気付いています。 それにもかかわらず、精神科医はその効能は副作用を上回ると主張します。 そして、兵士の抱える本当の問題は放置され、その健康状態は悪化します。

この痛ましい軍人による自殺の統計にもかかわらず、さらに多くの資金が精神医学によって浪費されています。合衆国国防総省は今やメンタルヘルスだけで年間20億ドルを費やしています。 退役軍人管理局におけるメンタルヘルスに関する予算が急上昇しています。2007年に30億ドル以下だった予算が、2014年には約70億ドルに達する見込みです。その一方、状況は悪化の一途をたどっています。

「隠れた敵」では、ありのままの事実が浮き彫りにされるとともに、兵士と退役軍人が精神医学と向精神薬の本当の危険性について啓発されるよう訴えられています。 十分かつ誠実なインフォームド･コンセントの権利と、治療を拒絶する権利の行使が解決策となります。 ここで重要なことは、戦闘の恐怖というストレスへの安全で効果的な精神医学以外の解決策が存在することであり、その解決策は人々の健康を悪化させ続けるだけの危険で有害な治療を用いるものではないということが広く知らされることです。